時代が要請しているもの〜
それは「第三者評価」

代表取締役　東出 憲明

私たちは、『住まい』に大切な『想い』をたくさん見てきました。 それを今、住宅の再生に活かしたい、 『住まいに暮らす人々の幸せ』を守りたい。 この想いを形にするため、 私たちは『完全な第三者機関』という立場を選択しました。

住宅はとても高価な買い物です。しかしながらトラブルも大変多い。 それは、買う側と作った側・売る側との間に情報量のアンバランスがあり 何を信頼して良いのか判らなくなるからだと思います。

そして、今まではその判断基準もあやふやでした。 第三者機関であるINDIがその判断基準を明確にすることによって 施主様と事業者様側が情報を共有し、理解しあえる環境を整えられたなら 本当に幸せな住環境を構築できると考えています。 両者のお役に立てるのが、私たちINDIです。